- 第３回がん患者大集会が2007年8月26日に広島で開催されます。
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がんに関する情報は総論[1]だけでも多く、各論はさらにも多岐に渡ります。そして、各論にも一般論的各論[2]と個別論的各論[3]があります。がんという病気や治療法の知識は、一言では語れないほど多岐に渡るものであり、単純に答えが導けません。そのうち、当サイトが扱う情報は総論と一般論的各論です。個別論的各論については、各自がインフォームドコンセントやセカンドオピニオンで確認してください。当サイトの情報は、インフォームドコンセントやセカンドオピニオンを受ける前の予備知識として活用してください。情報を鵜呑みにしてはいけません。主治医に相談するなどの真偽の確認は閲覧者自身が行ってください。
[真贋鑑定法]
米国連邦議会技術評価局のレポート
健康食品サイトなどで次のような話がよく見られますが、これは事実でしょうか。
米国OTAが通常医療は無意味と結論付けた。
米国OTAが代替医療の治療効果を認めた。
ここで言う米国連邦議会技術評価局(Office of Technology Assessment)のレポートとは、1990年のUnconventional Cancer Treatments/OTA-H-405（非伝統的治療）のことでしょう。
このレポートを詳しく調べたわけではないので確定的なことは言えませんが、この中では、過去数十年のがんの治療の進歩が極めて遅いこと、国が代替医療の研究を助成すべきこと等が書かれているようです。また、その調査が行われた時点での通常医療の是非についても書かれていると言われています。しかし、そうした情報を鵜呑みにすることは出来ません。なぜなら、次のような問題点があるからです。
- 調査結果が古い
- 調査方法が科学的信頼性に乏しい？
- 米国が方針転換したのは代替医療の研究助成だけ
1990年の報告には最近の研究成果は反映されていません。
技術評価局は議会の付属機関であるため予算には限りがありそうです。なぜなら、予算の使い方を検討する資料を作るのに莫大な予算を費やすのでは本末転倒だからです。よって、多大な予算を費やすような研究は行わず、過去のデータの洗い直し等が中心だったと思われます。こうした調査方法では厳密な比較が難しく、比較してもバイアスを除去できないため、科学的信頼性に欠けます。
米国が抗がん剤の研究を止めなかったのは、レポートが過去のデータに基づくもので未来の可能性を否定するものではないからでしょう。代替医療についても、治療法として無条件に受け入れたわけではなく研究に予算をつぎ込んだだけです。
よって、このレポートを元にしても、通常医療を止めた方がいいとは言えないし、代替医療をやった方がいいとも言えません。このレポートの原文を読みたい方のために参考となるリンクを提示しておきます。
- The OTA Legacy/プリンストン大学よりUnconventional Cancer Treatments
- QuackwatchよりUnconventional Cancer Treatments
最終更新時間：2005年04月02日 23時06分02秒
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